気泡緩衝材エアセルマットの株式会社和泉

　穏やかな年明けから早一ヶ月が過ぎようとしています。
　本年もよろしくお願いいたします。

　昨年は、能登半島地震から始まり、裏金問題を起因とする政治の混乱、米国トランプ政権樹立に向けた世界的な不安定要素など、混乱と不安が渦巻く閉塞的な一年でした。

　しかしそのような状況下でも、株価や不動産売買は、バブル経済期を超える状況も見受けられる一方で実経済は冷え込んでいる、どこか別世界のように感じられる一種の危うさを感じる一年だったとかと思います。

　「リスク要因をみると、海外の経済・物価動向、資源価格の動向、企業の賃金・価格設定行動など、わが国経済・物価を巡る不確実性は引き続き高い。」──これは、日本銀行が年に4回公表する「経済・物価情勢の展望」レポート（2024年10月分）の一文です。

　業界を問わず、2024年は経済の不透明感を感じた企業、あるいは人が多いのではないでしょうか。そして、それは当社の生業であるポリエチレン・包装業界も同様です。

　株式会社和泉の常務取締役 加藤佳久が、2024年を振り返ります。

　「生分解性プラスチック」というと、そのまま自然界に放置しても、分解され、環境に悪影響を与えるような物質が残らないといった「環境に与える負荷がゼロ」あるいは、「ポイ捨てされても自然分解するプラスチック」というイメージを抱く人がいらっしゃるかもしれません。

　たしかに「最終的に分子レベルまで分解され、二酸化炭素と水になる」というのは確かなのですが、生分解性プラスチックは、環境対策における万能の存在ではありません。

　生分解性プラスチックに感して、ありがちな3つの誤解を解説しましょう。

　当社の取締役である青木、実は書家としても活動しています。
　今回は、その活動を少しだけご紹介しましょう。